【第14回】大暴落のニュースが!株価が急落した時に「絶対にやってはいけない」たった一つのこと
NISAの口座を開設し、インデックスファンドの自動積立を設定して、「あとはほったらかしでOK!」と安心しているあなた。素晴らしいスタートダッシュです!
順調に資産が増えていくのを見ると、投資が楽しくなってきますよね。 しかし、投資を続けていれば、5年、10年の間に必ず何度か「大暴落(〇〇ショック)」という試練がやってきます。
テレビのニュースが「世界的な株価の暴落です!」と騒ぎ立て、スマホの投資アプリを開くと、自分の資産が「マイナス20%」「マイナス30%」と真っ赤な数字で表示されている……。
想像するだけで怖いですよね。今回は、そんなパニックになりそうな時に、「絶対にやってはいけない、たった一つのこと」をお伝えします。
絶対にやってはいけない「狼狽売り(ろうばいうり)」

株価がものすごい勢いで下がっていくのを見ると、誰でも恐怖を感じます。
「このまま放っておいたら、私のお金が全部ゼロになっちゃうかもしれない!」 「とりあえず今のうちに、マイナスが出ているけれど全部売ってしまおう!」
恐怖に耐えきれず、パニックになって投資信託をすべて売却して現金に戻してしまうこと。これを投資の世界では「狼狽売り(ろうばいうり)」と呼びます。
実は、これこそが初心者が最もやってはいけない最大の失敗なのです。
なぜ「売る」のが失敗なの?

狼狽売りをしてはいけない理由は、大きく分けて2つあります。
① マイナス(損)を「確定」させてしまうから
株価が30%下がっている時に、画面上のあなたの資産はたしかに減って見えます。しかし、売らずに持っている状態なら、それはまだ「幻のマイナス」です。 あとで株価が元の水準に戻れば、あなたの資産も元通りになります。
しかし、怖くなって「売却ボタン」を押した瞬間、その「幻のマイナス」は「本物の損」として確定してしまい、二度と元には戻らなくなってしまいます。
② その後の「急回復」を取り逃がしてしまうから
株価というのは、大きく下がった後、ある日突然ものすごい勢いで急上昇(回復)することがよくあります。 パニックになって売ってしまうと、手元には現金しか残らないため、この「急回復して資産が増えるチャンス」に立ち会うことができなくなってしまいます。
過去の歴史が証明する「経済の回復力」

「でも、株価が二度と戻らなかったらどうするの?」と思うかもしれません。 ここで、心を落ち着かせるための「過去の歴史データ」を見てみましょう。
世界経済はこれまで、数え切れないほどの大暴落を経験してきました。
- 2008年 リーマン・ショック: 世界中の株価が約半分(-50%)になるほどの大暴落。
- 2020年 コロナ・ショック: たった1ヶ月で株価が約30%も急降下。
これほどの歴史的な大暴落が起きた時、「もう世界経済は終わりだ」と多くの人がパニックになり、狼狽売りをして市場から逃げ出しました。
しかし、その後どうなったでしょうか? 世界中の企業が必死にピンチを乗り越え、新しいサービスや技術を生み出した結果、数年後には暴落前の水準に回復し、さらにそこから過去最高値をどんどん更新していったのです。
世界全体に投資するインデックスファンドを持っている限り、「人類が発展を諦めない限り、株価は必ず回復する」と歴史が証明してくれています。
暴落が来た!その時、正解の行動は?

では、大暴落のニュースを見たとき、私たちはどう行動するのが正解なのでしょうか?
答えは、「何もしないこと(ただ寝て待つこと)」です。 スマホの投資アプリはそっと閉じ、ニュースを見ないようにして、いつも通り家族と美味しいご飯を食べて寝るのが一番です。
さらに言えば、毎月の自動積立(NISAなど)をしている人にとって、暴落は「大バーゲンセール」でもあります。 モノの値段(株価)が下がっているということは、いつもと同じ積立金額で、普段よりたくさんの量(口数)のお弁当を買えるチャンスなのです。ここで安くたくさん買っておくことが、数年後に株価が回復した時の「大きな利益」に繋がります。
今回のまとめ
- 大暴落の時に絶対やってはいけないのは、パニックになって売る「狼狽売り」。
- 売ってしまうと「損が確定」し、その後の「回復のチャンス」を逃してしまう。
- 過去のどんな大暴落も、世界経済は乗り越えて最高値を更新してきた。
- 暴落時はアプリを見ずに「ほったらかし」が最強の正解。
大暴落は、投資家なら誰もが通る「ただの通過点」です。 あらかじめ「いつか必ずバーゲンセール(暴落)は来るものだ」と心の準備をしておけば、いざその時が来ても、どっしりと構えていられますね。時間を味方につけて、ゆっくりと資産を育てていきましょう!
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入を勧誘するものではありません。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任で行っていただきますようお願いいたします。

